福祉の現場では、確かな知識が技術を持った人材が求められるのは当たり前のこと。社会福祉主事などは、資格を持っていることで利用者やその家族からの信頼度も上がるでしょうし、何よりも採用してもらう際に有利になります。
ところが、介護・福祉の職場で働くには、資格が絶対条件になるかというと、そんなことはありません。作業療法士やケアマネージャーなど、資格がないと就けない独占業務や、社会福祉主事などの任意資格がないと就けない職種もありますが、介護職員や作業員、事務職員、指導員など資格を必要としない仕事もあります。
もし、あなたが福祉の仕事で自分は何をしたいのか、どういう所で働きたいのか、明確な目標を持っているのなら、資格がなくても働けるか職場なのか、または資格を持っているのと持っていないのとでは採用条件や勤務条件に違いがあるのかを、確かめるとよいでしょう。
ただ、私もそうですが、資格を取るのに何年もかかってしまうと、年齢的にもしんどくなってしまう場合があります。福祉関係の仕事にまったく経験がなく、かつ若くないということになれば、採用面でのデメリットになるわけですから。私自身、資格取得を先決するより、まずは業界に飛び込んで事務職員などの仕事に就き、現場をみながら国家資格に挑戦するか、任用資格を取るか、適切な資格を取っていこうと思っているところです。
ちなみに、資格には、これまでに紹介してきた国家資格、公的資格、任用資格のほかに、民間資格があります。これは社団法人や財団法人などの民間団体が主体で試験をおこなうもので、時代に即した比較的新しい種類のものが多いといえます。ただ、なかには役に立たないものもあるので、注意も必要ですよ。
